セミナー情報

セミナー情報

第5回 JSOLオムニチャネルカフェ
企業間取引におけるデジタルチャネル活用
〜デジタルパラダイムシフトに向けたこれからの企業間取引(BtoB)のあり方〜

私たちJSOLでは、2016年から2017年にかけて、「JSOLオムニチャネルカフェ」と題し、定期的にオムニチャネルにまつわる個々のテーマを掘り下げたセミナーを開催しています。
セミナーと言っても堅苦しいセミナーではなく、コーヒーを飲みながら気軽にオムニチャネルの各テーマについて、参加した皆さんとお話ししましょうといった趣旨の会です。

5回目は「企業間取引におけるデジタルチャネル活用」と題し、昨今のコンシューマライゼーションの流れを受け、注目が集まっている企業間取引(BtoB)におけるデジタルチャネル(Web・スマホなど)の活用にフォーカスを当てた話題をご紹介します。
セミナーでは近年のトレンド・事例についてご紹介します。

JSOL一同、心よりご来店をお待ちしております。


※お申し込み受付は終了致しました。

【開催概要】
タイトル 第5回 JSOLオムニチャネルカフェ
企業間取引におけるデジタルチャネル活用
〜デジタルパラダイムシフトに向けたこれからの企業間取引(BtoB)のあり方〜
日時

2017年02月16日(木)15:00〜18:00 (受付開始 14:30〜)

会場

株式会社JSOL 東京本社セミナールーム (地図
※7F受付にお越しください。

参加費 無料
定員 20名 ※定員になり次第受付を終了します。
対象 オムニチャネルの構想策定をされている経営企画部門の方々
EC業務、マーケティング業務に従事する業務部門の方々
上記に関連する情報システム企画に関連する部門の方々 など
主催 株式会社JSOL
共催 株式会社空色
【セミナープログラム】
ご挨拶
15:00〜15:05

オムニチャネルカフェ店長からのご挨拶

テーマ1
15:05〜15:55

「企業間(BtoB)取引におけるトレンドとE-Commerce活用事例」

株式会社JSOL 流通・サービスビジネス事業部
コンサルタント 乾 一浩

スマートフォンやタブレットなどのデジタルデバイスの定着化、SNSサービスの急速な普及など、私たちを取り巻く環境は、デジタルパラダイムシフトの中にあります。
それら急速な環境変化において、定着化したコンシューマービジネス(BtoC)に続き、企業間(BtoB)取引においても、デジタルチャネルの活用が注目を浴びています。
今回は、デジタルパラダイムシフトにおける企業間取引のトレンドと実際にE-Commerceを活用されようとしている企業の事例をご紹介します。

テーマ2
16:05〜16:55

「B2B2B情報連携プラットフォームサービス『J's Info Hub』のご紹介」

株式会社JSOL 西日本ビジネス事業部
グループマネジャー 松崎 健一

JSOLのSalesforce上のプラットフォームサービス『J's Info Hub』を活用することで、流通サービス業様・組立製造業様の各お取引様との情報交換・共有をリアルタイム実現、ビジネスの効率化・スピード向上に貢献します。
また、JSOLのSalesforceソリューションへの様々な取り組みもご紹介します。

テーマ3
17:05〜17:55

「BtoB事業におけるチャットシステムの活用方法」

株式会社空色
代表取締役 中嶋 洋巳 氏

各業界で導入が進むWEB接客ソリューション「OK SKY」を提供する株式会社空色より、BtoC市場での購買促進、顧客対応事例およびBtoB市場における活用可能性についての過去事例等をご紹介します。
顧客接点としてチャットを導入されるメリットおよび運営課題をイメージいただくきっかけとなれば幸いです。

※セミナーのスケジュール・内容については、予告なく変更する場合があります。ご了承ください。

※同業他社およびその関係者の方は、お断りさせていただく場合がございます。予めご了承ください。

※お申し込みは、(株)シャノンのサービスを利用しています。

セミナープログラム印刷用[PDF]

個人情報の取り扱いについて

上記セミナーに関するお問い合わせ先:rfi@jsol.co.jp

実施予定のセミナー >>

ページトップへ戻る

JSOLへのお問い合わせ

特集

特集SAP

SAP ERPの豊富な導入実績があり、企業の業務改革を総合的にご支援します。

特集Biz∫

人とシステムの融合による業務効率化を目指し、あらゆる企業の変革を迅速かつ確実に実現します。

特集オムニチャネル

コンサルティングからソリューションまでオムニチャネル化に向けた最適なご支援を提供します。

特集JSOLアグリ

農業生産に係る数理計画を中核に、農業生産者の経営指標の見える化と収益拡大を実現します。