ソリューション

ソリューション

データセンタソリューション

汎用機による受託計算業務時代から30年以上にわたり培った運用管理ノウハウと、ITILを活用したサービス・マネジメントの取り組みにより、お客様に低コストで安全、高品質な情報システムの運用サービスを24時間365日提供します。特に、お客様の重要情報を保有する銀行・ノンバンクなどの運用実績があり、高いサービス・レベルと高セキュリティーを誇っています。 シンプルなハウジング形態から徹底した運用管理を行うアウトソーシング形態まで、長年の実績をからお客様のニーズに合ったサービスを提案、そして提供することが可能です。中でも、

  • ●ファシリティ・コストや運用コストの削減をご検討のお客様
  • ●情報漏えいリスクや事業継続リスクの軽減をご検討のお客様
  • ●属人的運用からの脱却や開発業務/運用業務の分離をご検討のお客様

には最適なソリューションを提案します。

ソリューション内容・手法

JSOLデータセンターのポイント

  • 最先端、高信頼の災害対策・セキュリティー対策設備を完備。
  • 東京/大阪の2拠点にデータセンターを構えることで、BCPニーズにもお応え可能。
  • 東京センターは都心から45分内、大阪センターは市内中心部と、利便性の高い場所に立地。
  • 運用面においては、30年以上培った豊富な運用ノウハウ/実績を有し、ミッション・クリティカルな基幹システムについても手厚いサポートで運用。
  • ITSMS(ITサービス)、ISMS(情報セキュリティ)、QMS(品質)等の各種標準化を推進しており、質の高いICTサービスを提供。
  • 約2500サーバーをハウジングした実績を持ち、価格に厳しい製造/流通系のお客様からも、安全性に厳しい金融系のお客様からも高い評価を受領。

質の高い運用サービスを実現する運用体制

質の高い運用サービスを実現する運用体制 図説
リスク軽減を実現するデータセンター設備 図説

期待効果

コスト削減
自社でマシンルームを準備する場合、冷却設備、電源設備など思いのほか費用がかかりますが、本ソリューションを活用されることで、サーバー増設等に伴うスペース、電力、空調設備など必要量に応じた対応が可能となります。
システム運用の面においても自社運用の場合、業務ピークに合わせた運用要員の確保が必須となりますが、本ソリューションを活用されることで、業務ピーク等一時的な運用増加にも柔軟に対応可能となります。
各種リスク軽減
当社データセンターは、24時間常駐警備員配置、生体認証、カメラ監視、ラック単位での作業実施管理など、堅牢なセキュリティー環境を提供します。これにより、不正行為等による情報漏えい等のリスクを軽減できます。(情報セキュリティ・マネジメント・システム(ISO27001)の認証(JQA-IM0735)取得済み)
震度7クラスの地震に耐えうる耐震構造となっている当社データセンターを活用されることで、事業継続リスクを軽減できます。
電力供給についても、自家発電装置を含む無停電システムを採用しており、落雷や地震等の突発的な停電からお客様システムを守るだけでなく、電気設備法令点検等によるシステムの計画停止が不要なため、煩わしい業務調整からも解放されます。
運用品質の向上
自社運用の場合、長年続けている自社特有の属人的運用になりがちで、時に思わぬトラブルにつながるケースがありますが、本ソリューションを活用されることで、ITILをベースとした運用の標準化が図れ、運用品質が向上します。(ITサービス・マネジメント・システム(ISO20000)の認証(JQA-IT0029)取得済み)
ICT全般統制で求められる開発業務と運用業務の分離は、自社で開発/運用を実施している場合、兼務要員が多く実現困難なケースが多いです。本ソリューションを活用されることで、実現可能性が大きくなる上、、「運用の見える化」により運用改善のポイントが明確になるというメリットがあります。

サービス概要

  1. 1.ハウジングサービス

    お客様のサーバーを当社センターに設置いただき、当社のプロフェッショナルな運用管理者が安全かつ確実に監視・運用・管理します。
    サーバー・リブートやテープ交換等のマシン・オペレーション、当社独自の「統合監視システム」による各種サーバー監視に加え、アカウント管理やJOBスケジュール管理等の業務運用も実施します。なお、対象はオープン系サーバーだけでなく、メインフレーム(各種専用機や汎用機)についても対応可能となっています。

  2. 2.リモート運用サービス

    お客様拠点にあるサーバーの監視・運用・管理を、当社の運用管理者がリモートで行ないます。リアルタイムの障害検知を行ない、障害時はお客様へご連絡します。
    テープ交換等ローカル・オペレーション以外のサービス内容は、「ハウジング・サービス」と同等の内容となります。

  3. 3.付帯サービス

    1. 1)遠隔地保管サービス

      大規模災害を想定し、強固なセンター基盤とシステム・セキュリティーを持つ当社の東京、大阪のセンター間で、相互に重要データのバックアップ媒体を搬送し、遠隔保管を行ないます。当社センターと専門保管業者やお客様拠点を活用した遠隔保管も、ご利用可能です。

    2. 2)プリント/発送サービス((株)日本総研情報サービスの提供サービスとなります)

      大型/高速プリンターによるプリント・サービスとなります。連帳/カット紙/両面/カラー印刷等、お客様のご要望に応じたさまざまなソリューションを提供可能です。また、印刷工程の後工程である封入封緘/発送まで印刷プロセスをワンストップで提供します。

  4. ※ 「個人情報取り扱いについて」

    1. データセンターにおけるサービスの一環として、ヘルプデスクサービスを行う場合、照会/連絡業務の円滑な遂行のためヘルプデスクサービスへのお問い合わせ等の通話を録音させていただくことがあります。 これは聞き間違えを防止し、お客様からのお問い合わせを正確に認識するためのもので、「個人情報保護方針」に基づき、また法令等に基づき官公署等に提出する必要がある場合を除き、社外に開示、提供することはありません。

関連サービス

戦略アウトソーシング・コンサルティング

ソーシング戦略(アウトソースする業務・範囲)を見直し、アウトソーサーに期待する内容を明確にするコンサルティング・サービスです。ソーシング方針を最適化した形でデータセンターを活用することで、費用対効果を高めることができます。

インフラ一括運用ソリューション

JSOLの高度な運用管理ノウハウ、サービス・マネジメント・ノウハウをお客様オフィスにて直接提供するサービスです。専門性が高い上、煩雑で属人化しがちなインフラに関する全ての業務(「企画支援」「構築」「運用保守」「情報管理」)を、お客様のオフィスに常駐して直接サービス提供します。長年のサービス提供に基づくマネジメント・フレームも用いた高度な「マネジメント機能」にて、継続的な改善活動を推進します。

サーバー仮想化ソリューション

増加の一途を辿っているICT関連コスト(ハードウェア費用、ソフトウェア費用、ハウジング費用)の抑止/削減に向けた解決策の1つとして提供する基盤構築サービスです。本サービスの特徴は、マルチ・ベンダーSierとして、ハードウェア・ベンダーと違い、多くのハードウェア製品から最適な構成を選択し、導入後の運用においても、「パフォーマンス管理」「仮想マシン作成・削除」などの運用サービスも提供可能なことです。

対象業種

  • 全業種:大企業(2000億超)
  • 全業種:中堅(300〜2,000億)

実績

業種:製造業(家電)
A社様

プロジェクト名称

アウトソーシング

導入背景・狙い

BCP対策
⇒自社サーバー・ルームから強固なデータセンターに移設することで、事業継続リスクを軽減。

導入内容・特徴

設計支援システム等約300サーバーのハウジング
⇒お客様の業務都合にあわせ、当初180サーバーを計11ショットで移設。

導入効果

  • ビジネス継続リスクの軽減
  • 計画停電等ファシリティ関連の法定点検に伴う事前調整作業からの解放
業種:小売業
J社様

プロジェクト名称

アウトソーシング

導入背景・狙い

コスト削減
⇒システム運用の定常業務をアウトソースし、ビル賃借料を含め約20%のコストを削減。

導入内容・特徴

汎用機を含む約150サーバーのハウジング
⇒計画策定/検証:約6ヶ月、移設作業:約2ヶ月(平日実施)。

業種:製造業(医薬業)
C社様

プロジェクト名称

アウトソーシング

導入背景・狙い

情報システム部門のBPR
⇒システム運用の定常業務をアウトソースし、システム企画などのコア業務にシフト。

導入内容・特徴

基幹システム(SAP/R3)を含む約50サーバーのハウジング
⇒お客様との情報共有システムを構築し、アウトソース後の運用のBlackBOX化を排除。

導入効果

  • 業務の標準化と明確化
  • コスト低減の推進
  • 高セキュリティのシステム基盤確保

業種:製造業(食品)
F社様

プロジェクト名称

アウトソーシング

導入背景・狙い

ITサービス品質向上
⇒24時間運用の実現や「運用の見える化」を通してサービス・レベル向上を図る。

導入内容・特徴

基幹システム(SAP/R3)を含む約45サーバーのハウジング
⇒当初、9システム/18サーバーを2ショットで移設(計画策定から運用開始まで約3ヶ月)。

導入効果

運用の見える化と気付きからくる運用改善の推進

関連リンク

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JSOLへのお問い合わせ

ソリューションのお問い合わせ 株式会社JSOL 基盤サービスビジネス事業部 TEL:03-5859-6001 FAX:03-5859-6033 MAIL:rfi@jsol.co.jp

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