特集

特集

インタビュー

  • 前のページへ
  • 1
  • 2
  • 3
  • 4
  • 次のページへ

より簡単に、より安く、より早くSAPの力を活用する

アプリケーションコンサルタント 高田 理紀

 高田自身の、また本部自身の重要テーマであり、現在、実際のプロジェクトを通じてビジネスモデルの確立が進められているのが「J-Model」の簡易版というべき「J-Model Light」だ。
 従来の「J-Model」は、テンプレートといえども、多様な顧客ニーズに答えられるような機能、および導入方法論がベースとなっているため、会計分野だけでも2〜3億円の導入費用がかかるケースがあった。しかし、もともと会計分野は業種や企業の違いが少ない。つまり業務プロセスのパターンがさほど多くない分野だ。この特徴を生かして会計に絞り、さらに簡易に導入できるテンプレートをつくる試みが「J-Model Light」である。

 「システム構築期間は、従来の半分の6〜9カ月、総費用は1億円以内という目標を立て、簡易導入のためにどのような問題があるのかを検討してきました。考え方の基本は、柔軟性を排しても良いものは極力定型化する絞り込み作業を事前に行い、機能もドキュメントもすぐに使用できる状態で準備しておくこと。それで不都合が少ない分野としてまず注目したのが会計分野でした」

 簡易導入のソリューションの構築を続ける一方で、2008年から提案活動を開始。賛同する企業があり、今年、「J-Model Light」第1号システムが稼働を始めた。高田らは、第1号システムを検証してテンプレートをブラッシュアップとすると同時に、次の課題を視野に入れている。検証された簡易導入の方法論を、「J-Model」の他のテンプレートにも適用できないか。それが実現すれば他のテンプレートも、よりローコストかつ短期間で導入できるようになる。

 それが何を意味するかと言えば、優れたERPパッケージだがシステム構築費用がかさみ、構築期間も長い故に導入できないでいた中堅・中小企業にもSAPの導入が可能になるのである。また、テンプレートの活用と簡易導入の方法論が確立すれば、大企業にとっても導入負担や改善負担が大きく減り、バージョンアップも迅速に行えるようになる。

 「システムインテグレーターの人件費、ハードウェア費、パッケージのライセンス費などがすべてパッケージ化され、たとえば総額1億円、6カ月納期などといった形で提供できるようになれば、私たちは企業に、また新たな価値を提供できることになります」

「人を支援するIT」。基本発想はサル学研究に→

(2010年02月現在)


※SAP、SAP ERPは、ドイツおよびその他の国におけるSAP AGの商標または登録商標です。

※本ページ上に記載または参照される製品、サービスの名称等は、それぞれ所有者の商標または登録商標です。

※当コンテンツは掲載した時点の情報であり、閲覧される時点では変更されている可能性があります。また、当社は明示的または暗示的を問わず、本コンテンツにいかなる保証も与えるものではありません。


  • 前のページへ
  • 1
  • 2
  • 3
  • 4
  • 次のページへ

ページトップへ戻る

JSOLへのお問い合わせ

関連ソリューション

関連インタビュー

SAPによる原価会計管理をスマートに導入する

原価管理においてスペシャルな業務改革サービスを提供しているアプリケーションコンサルタントを紹介します。

生産現場の改善理論を背景にSAP・ERPによる競争力強化を支援する

TOCという生産現場の改善理論の専門家で、その優れた知見を背景にしたERP導入という、新しい競争力強化の仕組みを届けているプロフェッショナルを紹介します。

SAP・ERPの機能を十二分に発揮させるスペシャリスト

世界最大手であるドイツSAP社のERPパッケージをベースに、独自の利用技法を開発しながら多くのシステム革新を成功に導いてきたスペシャリストを紹介します。

SAPシステムにおけるSOA対応経営の可視化を高次で実現するフロント機能の革新

「経営ニーズに応える為に、どう活かせば良いのか」という観点から、SAPアーキテクチャの進化を説明します。

最新のインタビュー

グローバルの視点でSCMを改革する

"グローバルERPの導入に必要な方法論や手法を体系化して数々のグローバルプロジェクトを手がけきたアプリケーションコンサルタントをご紹介します。

特集

特集SAP

SAP ERPの豊富な導入実績があり、企業の業務改革を総合的にご支援します。

特集Biz∫

人とシステムの融合による業務効率化を目指し、あらゆる企業の変革を迅速かつ確実に実現します。

特集オムニチャネル

コンサルティングからソリューションまでオムニチャネル化に向けた最適なご支援を提供します。

特集JSOLアグリ

農業生産に係る数理計画を中核に、農業生産者の経営指標の見える化と収益拡大を実現します。