特集

特集

インタビュー

  • 前のページへ
  • 1
  • 2
  • 3
  • 4
  • 次のページへ

アプリケーション基盤の開発でも先陣を切る

 鈴木はもともと「基盤屋」ではなく、業務用アプリケーションの開発者だった。2007年に技術本部に異動してから基盤技術に取り組み、専門家として先に紹介したプロジェクトのような"特殊任務"も担う。

 「業務アプリケーションの開発で、さまざまな業務に共通する作業部分が多くあることを知りました。この経験があるからこそ、ある処理は基盤部分に渡したほうが良いとか、このシステムではどこに負荷がかかってくるといったことが分かります。業務アプリケーションと基盤技術の両方にまたがってシステム開発を見ているような感じですね」

 ところで先にも紹介したように鈴木は、ミドルウエアだけでなくアプリケーション基盤も見ている。 アプリケーション基盤は「フレームワーク」とも呼ばれ、業務用アプリケーションの土台になる部分の部品の集まりのこと。例えば、データ処理の最中にエラーが出たら検出して警告したりする機能や、送ったデータの数を受信側が確認できる機能、誰がアクセスしたかを記録するログ機能などがある。

ITアーキテクト 鈴木 未知郎

 「ルールとか規約と表現しても良いでしょう。こういうときはこう、という規約を決めてアプリケーション基盤として組み込んでいくのです。かつてはアプリケーション基盤という考え方はなく、同じような機能でも個別プロジェクト毎につくっていました。これは無駄で、つくり置きしておけば使い回しができます。アプリケーション基盤をつくってみたいと異動希望を出して技術本部に移りました。実は、そこから基盤技術に本格的に取り組むようになったんです」

 さまざまな規約を集めた"部品集"としてのアプリケーション基盤では、JSOLには「VEGA」という情報を一括(バッチ)処理するための部品を集めたフレームワークがある。鈴木はVEGAの企画とつくり込みを担った開発メンバーの一人でもある。その重要な部分は、鈴木のアイデアで占められている。
 VEGAと同じようなフレームワークとしてNTTデータには「Biz∫(ビズインテグラル)」があり、VEGAとBiz∫の統合作業も進められている。

 「アプリケーション基盤を充実させるというのは、システム開発の手順や環境を標準化するということでもあります。しかし、標準化はいうほどには簡単ではありません。個別の開発現場で、本当に活用できるのかといった疑問がなかなか払拭できないからです」

 そうした課題を克服して行くにはまず「システムをつくる上でのお作法を知ってもらわなければならない」ともいう。何故にこれが標準なのか、その理由を背景も含めて理解できなければフレームワークの活用に象徴される標準化は進まない。

 「ユーザーインターフェースが快適な画面デザインをつくろうとするならば、左上にメニューがあり、作業は右下に流れていくのが最もスムーズであるというように、システム開発にはお作法があります。失敗操作のエラー警告などもそう。標準化と表裏一体にあるものづくりのお作法を開発者が理解すればするほど新しいアイデアや技術が誕生してくると思います」

(2012年04月現在)

“文系理系”の本領が発揮される技術者になった→


※本ページ上に記載または参照される製品、サービスの名称等は、それぞれ所有者の商標または登録商標です。

※当コンテンツは掲載した時点の情報であり、閲覧される時点では変更されている可能性があります。また、当社は明示的または暗示的を問わず、本コンテンツにいかなる保証も与えるものではありません。


  • 前のページへ
  • 1
  • 2
  • 3
  • 4
  • 次のページへ

ページトップへ戻る

JSOLへのお問い合わせ

関連インタビュー

お客様本位の提案に向け、システムの性能評価を進化させる

プラットフォーム技術のスペシャリストが、システム規模が大きくなるほど重要になる構成設計の為の性能評価について語ります。

最新のインタビュー

ハイブリッドなICT環境を支えるインフラはどうあるべきか?

ハイブリッド化していく環境に対して、これからのICTインフラはどうあるべきなのか、JSOLのITアーキテクトが解説します。

特集

特集SAP

SAP ERPの豊富な導入実績があり、企業の業務改革を総合的にご支援します。

特集Biz∫

人とシステムの融合による業務効率化を目指し、あらゆる企業の変革を迅速かつ確実に実現します。

特集オムニチャネル

コンサルティングからソリューションまでオムニチャネル化に向けた最適なご支援を提供します。

特集JSOLアグリ

農業生産に係る数理計画を中核に、農業生産者の経営指標の見える化と収益拡大を実現します。