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ビッグデータは、日本企業をさらに強くできる

 兼田は1959年生まれ。早稲田大学社会科学部を卒業したものの、就職難で「40社に落とされた」という苦い経験を持つ。500人もの新卒を採用していたシステム開発会社に、「大量採用しているから受かるだろう」というだけで入社した。
 しかし、この就職が兼田の人生を変えた。ユーザーの懐に深く入って一緒にシステムを開発するのは面白く、大きな可能性を感じたという。

アプリケーションコンサルタント 兼田 靖久

 入社から10年して兼田に最初の大きな転機が訪れる。自分が働いているシステム開発会社自身の経営管理システムの開発チームに配属されたのだ、創業社長は、世間でも有名な人物で、独特の経営観を持っていた。
 「システムはシステムづくりが目的なのではなく経営に資するためにあるのだ、という当たり前の思想を深く学ぶ機会となりました」

 その後、大手食品卸会社のシステム開発などに関わり、90年代半ば、この会社のシステム開発にDWHの機能を備えることを提案して採用される。全国の支社から集約されるデータを詳細に分析して、売れ筋の変化と他の要素の相関性などを探ることのおもしろさに開眼する。

 しかし、そのプロジェクトが終わると本社の管理職に登用され、「仕事はまったくつまらなくなった」。そこで、ワン・トゥ・ワン・マーケティングの先駆的な指導者である服部隆幸氏に師事し、現在に通じる「売るためのマーケ分析ではなく、会社のファンを育てるマーケティングのあり方」について思考と試行を重ねていった。

 一方で、システム開発の世界にも大きな変化が訪れていた。まずコンピューターの性能向上が進み、テラバイトクラスのデータ活用が可能になってきた。「システム開発は、ソリューションを提供するサービス化の流れを強めるだろうな、と感じていました」
 さらに「EBM」というデータを活用する新しいサービスが欧米で大成功を収める。EBMとはEvent Based Marketingの略。人には誕生から死亡までの間にさまざまなイベントがある。学校入学や結婚、出産、自宅の新築等々を手持ちのデータから類推してお客様にいち早くサービスの提供を行う。これは銀行を中心に成功事例が増えており、兼田も「これからはこれだ」とチームを組み、銀行回りを進めていた。実証実験にこぎ着けたユーザーもあった。

 「しかしリーマンショックで会社の業績が悪化し、EBMへの取り組みは中止になりました。途方に暮れた、という感じでした」

 「JSOLでやってみませんか」と知り合いのJSOL社員から声を掛けられたのは、そんな時であった。90年代から取り組んできた経験を新天地に賭けた。
 「ビッグデータの解析は、答のない世界でもあります。複数の傾向から正しい解を見いだすことのできる人材を育てられたら日本企業はもっともっと強くなります。それに協力できたら、自分が取り組んできたことが少しは世の中のお役に立てたかなと思います」

 控えめだが、力強い一言だった。

(2013年04月現在)


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