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「SAP HANA」とDRを両立させる

ERPを中心とするビジネスパッケージで高い評価を得ているSAP。今、SAPで新たなトレンドが本格的な展開期を迎えている。メモリー上で各種のデータを超高速処理する「SAP HANA」だ。それほどの高速処理が必要なビジネスなのであれば、必然的に大災害発生時への対応(DR=Disaster Recovery)も重要課題になる。高速処理とDRは両立できるのか。この難しい課題に挑み新技術の新たな展開の可能性を示したのがJSOL認定ITプロフェッショナル(ITアーキテクト)の板東貴治である。

大容量データの高速処理を実現するHANA

 「SAP HANA」は、一般的には「単一のメモリー上で高速なトランザクションデータ処理を実現するインメモリー・コンピューティングの技術」などと定義されている。 「ストレージに蓄積されている各種のデータを、すべてメモリーに読み込んだうえで、各種処理を超高速で行おうというものです。膨大なデータのリアルタイム分析、短時間での高速処理など、従来のデータベースでは実現が難しかった処理が可能となってきました」

 HANAが市場に投入されたのは2010年のことだった。すでに世界で4000社以上が導入しているとも言われる。HANAはすべてのデータをメモリー上で処理するインメモリコーピューティング技術により、ストレージからデータを読み込む従来のデータベースと比べて数千倍から数十万倍の高速処理を実現している。
 SAP社のプレゼンテーション資料によれば、2020年末には世界で2120億個の「もの」がネットワークでつながり、同じく20年までに世界のモバイルユーザーは90億人に達する。膨大なデータが連携する、いわゆるIoTがビジネスの前提になり、しかもデータには地理空間データなどの関連情報も付加されている。
 これらの膨大なデータを高速分析することで、例えば販売手法を機動的に見直したり、資材の所要量の見込み計算を迅速にしたり、最適な物流ネットワークを組成したりできる。もちろん一般的な経営分析も高速化するし、高速化することで経理ミスを素早く発見できるといった副次的な効果もある。

 「すでにSAPの各種ソリューションは多くの企業で活用されていますが、そのシステム更新時だけでなく新規でSAPを導入するお客様においても、『HANAも併せて導入したい』というお客様が増えてきました。2025年にはSAPのデータベースはHANAのみのサポートになると言われていますが、JSOLでは今から積極的にHANAの導入をご提案しています」

 SAPの専門家である板東が、HANAの導入を望む顧客のために支援を行うのは特別なことではない。しかし板東がここ数年、あるプロジェクトを通じて取り組み、実績を積み上げてきたのがHANAをベースとするBCP(Business Continue Planning)やDR(Disaster Recovery)といった大規模災害発生時における事業継続のための仕組みづくりだった。
 考えてみれば当然のことなのである。超高速データ処理を必要とするような業務が、大規模災害によって継続できなくなれば、その被害・損失は甚大になる。企業の立場からすれば、HANAでの超高速データ処理は寸時も断たれることなく継続できなければならない。
 「2011年の東日本大震災を経て、受発注を行っているお客様などは、大災害の発生時だからこそ安定した基盤で受発注処理を高速でさばき、市場にモノを供給したいと考えています。しかし、HANAとDRなどを絡めたシステムのあり方はまだ事例が少なく、今回のプロジェクトではクラウドの活用も含めて新たなサービスの提供に挑みました」

(2016年04月現在)

HANAを大規模災害の事業継続にどう使うか→


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