顧客事例

顧客事例

1ページ目 2ページ目へ 3ページ目へ 4ページ目へ 5ページ目へ 次のページへ

象印マホービン株式会社様 導入事例 ビジネスの根幹であるEDIを、オンプレミスからSaaS型+BPO型のサービスに移行。運用の負荷軽減と属人化解消を実現し、将来の変化にも柔軟に対応

日常生活に身近な商品を作ってきた象印マホービンは、2019年、オンプレミスのEDIシステムを、JSOLが提供するSaaS型+BPO型の「JSOL EDIサービス」へリプレースしました。これにより、社内の運用負荷が軽減し、業務の属人化も解消、将来のEDIをめぐる環境の変化にも柔軟に対応できるシステムを構築しました。
課題

・オンプレミスで構築したEDIシステムの保守切れに伴う更改が必要
・EDIの運用を自社で行う負担を軽減し、属人化を解消したい
・間近に迫ったEDIの2024年問題に備えたい

▼
解決

・SaaS型+BPO型のEDIサービスに移行し、運用はアウトソーシングに

▼
効果

・対応可能な通信プロトコルが増え、新規接続先の追加や変更にスピーディーに対応
・JSOLへEDIの運用をアウトソーシングすることで、属人化の解消と負担軽減
・将来のEDIを巡る環境の変化にも柔軟に対応可能に

「暮らしを創る」ビジネスを支えてきたEDI

 2018年に創業100周年を迎えた象印マホービン株式会社は、「暮らしを創る」を企業理念として、炊飯ジャーや電気ポットなどの「調理家電」、ガラスマホービンやステンレスボトルなどの「リビング製品」、空気清浄機や加湿器などの「生活家電」を柱にして、快適で便利な暮らしを生み出すための商品を開発してきました。
 同社のシステム部門を束ねる、経営企画部 システムグループ長の松浦潤氏は「時代の変化にも対応しつつ、1世紀にわたってお客さまに受け入れられてきました。このことを大事にして、次の100年に向けてこれからも、安心して買っていただける、品質の高い製品、アフターケアを含めた充実したサービスを作り続けていきます」と語りました。
 その同社のビジネスを数十年にわたって支えてきたのが、EDIです。EDIは、顧客企業、パートナー企業、金融機関とのやり取りのほか、倉庫での出荷データの交換にも活用しています。
 「国内の売上の8割はEDIが占めています」と語るのは、EDIを担当する経営企画部 システムグループ サブマネージャの栄寿彦氏です。EDIであれば、受信した注文情報を基幹システムに送り、受注処理までを一気通貫に完了できます。
栄氏は「万が一、EDI処理のエラーや受信遅延が発生すれば、受注の手続きが滞り、ビジネスの機会損失につながってしまいます」と説明し、「EDIはビジネスを支える根幹であり、信頼性の高さは欠かせません」とEDIの重要性を語ります。
象印マホービン株式会社 松浦氏 象印マホービン株式会社 栄氏

象印マホービン株式会社
経営企画部
システムグループ長
松浦 潤 氏

象印マホービン株式会社
経営企画部 システムグループ
サブマネージャー
栄 寿彦 氏

オンプレミスのシステムで、運用負荷と属人化が問題に→

(2019年10月現在)

本ページ上に記載または参照される製品、サービスの名称等は、それぞれ所有者の商標または登録商標です。
当コンテンツは掲載した時点の情報であり、閲覧される時点では変更されている可能性があります。また、当社は明示的または暗示的を問わず、本コンテンツにいかなる保証も与えるものではありません。

関連記事
- JSOL EDIサービス

ご興味をお持ちの方は、お気軽に下記までお問い合わせください。

お問い合わせ先:
株式会社JSOL 金融・サービス事業本部
TEL:03-5859-6001 E-Mail: rfi@jsol.co.jp

PDF版はこちらからPDF
1ページ目 2ページ目へ 3ページ目へ 4ページ目へ 5ページ目へ 次のページへ

ページトップへ戻る

JSOLへのお問い合わせ

関連ソリューション

最新の事例

象印マホービン株式会社様 導入事例

象印EDI環境再構築プロジェクト

特集

特集SAP

SAP ERPの豊富な導入実績があり、企業の業務改革を総合的にご支援します。

特集Biz∫

人とシステムの融合による業務効率化を目指し、あらゆる企業の変革を迅速かつ確実に実現します。

特集AI活用

さまざまな業務におけるAIの活用や業務の自動化をJSOLがサポートします。

特集AI活用

新しい価値を創出し、競合他社に対して競争優位になるためにJSOLがご支援します。

特集オムニチャネル

コンサルティングからソリューションまでオムニチャネル化に向けた最適なご支援を提供します。

特集JSOLアグリ

農業生産に係る数理計画を中核に、農業生産者の経営指標の見える化と収益拡大を実現します。