今や、あらゆる組織において、大規模システムなくして業務遂行は不可能だ。だが、それほど重要なものなのに、「誰が、システムを統治できているのか」という疑問を探ると、そこには深い闇がある。「真の意味で情報システムをお客様主権に変え、お客様の手元に取り戻す必要がある」と訴えるのが、(株)JSOL・ITコンサルティング事業部 ITプロフェッショナル(アプリケーションコンサルタント)の大泉洋一だ。
「情報システムをお客様主権に変える」などと聞くと、穏やかではないと感じられるかもしれない。しかし大泉の話を聞くと、それは情報システムが定着する過程で積み重なってきた課題を解消するための、極めて明快な思想であることが分かる。肝は、情報システム開発をベンダー任せにせず、システムの透明性を高めながら、システム部門と現場の業務部門が協調しながら開発に当たる仕組みをつくることだ。
「多くの組織では、情報システムについての専門的な知見を備えた人材が少なく、システム開発を、ベンダー任せにせざるを得ない時代がありました。その象徴が、大型のホストコンピューターによる基幹システムです。ベンダーの開発者以外は、システムの肝を知らない。あえて悪く言えば、ベンダーは、お客様向けに開発したシステムの中にブラックボックスを潜ませているのです」
最近は、コストの低減やシステム拡張の容易性などからオープンシステムへの転換が進んでいるが、そこでもなお、ベンダーしか分からないブラックボックスが残っているケースが多いという。
「例えば、新しい税制に対応するためにシステム変更が必要になった場合、ベンダー各社は自社が担当する各業務システムの追加オプションとして個別の導入を提案します。価格もさほど高くないし、システムづくりの時間もかからない。だから、それを選びたくなる気持ちは分からなくはない。しかし、それを許してしまうと、それぞれの業務システムに同じ機能の仕組みが入り込み、システムは複雑さを増し、自分でコントロールできないものになってしまいます」
(2014年06月現在)
共通基盤と業務システムの2階建て構造に切り分ける、全体最適化→
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