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伝道者として、経営者の意志をシステムに落とし込む

 大泉の仕事は、システムのコンサルティングである。と聞くと、「情報システムの主権回復」というキーワードも、コンサルタントらしい発案だと気がつかされる。だが、大泉は、理論の空中戦に熱を上げるようなコンサルタントではない。
 コンサルタントとしてまとめ上げた報告書をベースに、顧客側を代表したプロジェクト・マネジャー(PM)として実際のシステム開発も指揮しているのだ。

 「報告書を提出しても、システム開発を担う部隊が、その思想を実現できない事例は少なくありません。評価いただいたシステムプランを、きちんと完成させるところまで担い、その過程でお客様のシステム部門と業務部門の役割分担などの仕組みづくりも進めていきます」

 建築の世界で言えば、設計家と施工監理士が一体になったようなものだろうか。設計家の考えを、きっちりと形にするために現場を指揮するのが監理士だ。
 だとしても、そうした仕事はまず、顧客の情報システム部門が主体的に担っていくべきものではないのか。大泉も、「情報システム部門の職員は、業務部門のサポーターとして課題解決の主体であらねばならない。そういう認識を育てることが大切です」と語る。顧客企業の業務内容やサービスが、多様化したり高度化したりするなかで、優れた業務知識を備えた人材がシステム領域に関わっていかないと、ITそのものが業務を支援できる機能を持ち得なくなっている。

 だが、それでもなお、大泉がコンサルティングから開発指揮まで一貫して担うビジネスに力を注ぐのは、情報システム部門の“翻訳機能”が、まだ十分に機能していないからだ。

アプリケーションコンサルタント 大泉洋一

 「ITは、単なる道具にすぎません。大事なのは、経営や上位者の意志の実現に使われてこそITはITたり得るということです。どんなに立派なシステムでも、経営者の考えが明確でなければ宝の持ち腐れになるし、逆に経営者の思いがシステムに反映されなければITは仕事に邪魔な存在になるだけです。しかしシステムの開発部門が、経営者の意志を十分に咀嚼できず、システムという形に翻訳して落とし込めていないケースが多いのです」

 例えば経営者が、ITコストのオフバランス化によって顧客ニーズに迅速に対応できるITの仕組みを構築すべきと考えたとしよう。その手段として、自社ではハードを持たず、他社のクラウドサービスを利用してシステムを運用すると決断した場合、株主総会や取締役会では、「それで個人情報保護は大丈夫なのか」という疑問が、当然出てくるだろう。
 こうしたケースでは、情報システム部門はどうしても「アクセス許可の多重化」とか「ファイヤーフォールを固くする」などと考えがちで、それが複雑な仕組みにつながったりして、経営者の決断とは裏腹に不自由な状況を出現させかねない。

 「重要なのは、経営者の意図をITで実現することです。私の仕事は、経営者や上位者の言葉の裏にある意志を汲み取り、その伝道者として現場に伝え、具体的な形に仕上げていく。その点で、システム開発に専念してプロジェクトをリードするPMとは、ちょっとニュアンスの異なる存在かもしれません」

(2014年06月現在)

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