AIを活用した危険物の現場検知技術の開発に向けた共同研究について

　株式会社JSOL（代表取締役社長：中村 充孝、以下JSOL）と科学警察研究所（所長：橋本 良明、以下科警研）、理研計器株式会社（代表取締役社長：小林 久悦、以下理研計器）の3者は、「AIを活用した危険物の現場検知技術」について、2016年5月より検討をすすめてきました。
　その結果、有害ガスなど危険物のサンプルデータに、AI（ディープラーニング）による解析を適用することで、従来比約30％の検知正答率の向上、および従来は人が判断していた、判別アルゴリズム構築の際のパラメータ決定や特徴抽出など、の作業をAIが代替することで解析時間が大幅に短縮するという結果が認められました。
　今後、3者は、さらなる技術検証を進め、AIを活用した危険物の現場検知技術について、共同で開発を進めていきます。本共同研究をもとに有害ガスなどの危険物を検知する技術にAIを適用し、高精度かつ短時間で処理可能な検知技術の構築を目指します。

共同研究の背景

　世界各地でテロ事件が相次いで発生するなど、現在の国際テロ情勢は厳しい状況にあります。このような情勢の中、日本国内でも2020年の東京オリンピック・パラリンピック競技大会の開催などを見据え、テロの未然防止およびテロへの対処体制強化が強く求められています。
　このたび3者は、有害ガスの検知技術にAIを適用することで、事前の犯罪捜査での利用のほか、テロ事案が発生した場合においても、使用された有害ガスなどの種類を速やかに判明し、救急救命治療、除染など適確な現場対処を可能とすることを目的とし共同研究を実施します。

共同研究契約の概要

• 目的：有害ガスなどの危険物を高い検知正答率かつ短時間で検知可能な技術構築を行う

• 各社役割
  JSOL：AIを活用したデータ解析、解析ソフトウエアの開発
  科警研：有害ガスなどの検知実験、性能検証、新技術の創成
  理研計器：検知装置の試作、検知技術の検証、データの取得

今後について

　JSOL、科警研、理研計器は、今回の共同研究により検知技術精度のさらなる改善と、特定可能な有害ガスの適用範囲の拡大、同技術の国内外での普及を目指していきます。
　また、JSOLは、本取り組みのAIにおけるノウハウ・技術をさらに展開するために連携企業を募り、次世代の安全な社会環境に向けて貢献していきます。
　理研計器はAIを搭載した危険物検知装置の製品化を速やかに進め、剤種の判別能力の向上と判別可能な剤種の拡大により、網羅的な検知装置を提供することで、安全・安心な社会の実現に貢献していきます。

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