女性社員の活躍

意欲を持ってチャレンジし続ける女性が能力を最大発揮できる環境を整えています。そのために、現場との相互コミュニケーションや個別フォローを実施しています。JSOLにとっての財産は「人＝社員」であり、女性が思う存分に能力を発揮できる環境を整備することはJSOLの成長には不可欠です。さらに女性が活躍し続けられる企業として、現状に満足せず、今後もこの取り組みを続けていきます。

女性活躍推進における目標

女性活躍推進法の施行に伴い、女性の活躍に必要な環境の整備を目的とした行動計画を策定し、女性社員の採用比率や女性管理職比率の目標達成に向けて、さまざまな取り組みを実施しています。

女性管理職比率の推移

女性活躍推進に関する取り組み

女性社員向け研修

結婚・妊娠出産・育児・介護など、どのようなライフシーンにあっても自身のキャリアをしっかりとマネジメントできるよう、自らのキャリアを考えるための研修などを女性社員向けに実施しています。

産前・復帰前オリエンテーションの実施とガイドブックの公開

産休・育休を控えた社員や、育児休業から復帰予定の社員に対してオリエンテーションを実施しています（本人と上司が参加。配偶者が社内の場合は配偶者も同席）。また、手続きや心構えなどをまとめたガイドブックも公開しています。復帰予定者の不安を取り除き、スムーズな職場復帰と復帰後の育児との両立などの安心感につながっています。

社員の自主的な活動「くるみん会」

「くるみん会」とは「多様化する働き方の中で女性・男性問わず子育てに関わる全てのJSOL社員」による自主的な活動です。コミュニティー形成だけでなく、活動に参加する社員からの働きかけによる制度見直し検討など、自発的な活動が行われています。

（活動実績）
・育児休業中の社員とお子さんを囲んでのランチ会
・育児休業から復帰した社員の歓迎ランチ会
・社員向けセミナーの企画・開催

くるみん会

外国籍社員の活躍

言葉や文化の違いを強みに変え活躍し、JSOLに新しい観点やアイディアをもたらす外国籍の方を歓迎します。2022年4月時点、12か国28名の社員が活躍しています。

障がいを持つ社員の活躍

テレワークやフレックスタイム制など働き方の柔軟性を生かし、一人ひとりの障がいの状況に応じた働き方ができるようになっています。また、2018年にはユニバーサルトイレを設置するなどファシリティー面での充実も図っています。
今後も、障がいを持つ社員もともに生き生きと活躍出来るような環境づくりを進めています。

ベテラン層の活躍

JSOLは、年齢・世代に関わらず働きがいを感じながら働き続けられることを目指して、60歳の定年後、継続雇用を希望する社員を対象として65歳まで働ける環境(評価や会社業績に応じた賞与も支給)を整えています。

ベテラン層は、生涯にわたって生き生きと働ける能力の開発を主眼に置いたキャリアデザインワークショップに参加し、自らのスキルの棚卸を行い、さまざまな活躍の場に挑戦をしています。

LGBTQ+など性的マイノリティー・SOGIに関する方針並びに取り組み

JSOLでは、「ダイバーシティ＆インクルージョン取り組み方針」および「NTT グループ人権方針」に基づき、性的指向や性自認や性表現などを問わず、社員一人ひとりが自分らしく働ける組織の実現を目指して、ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョンを推進しています。

また、「社会や地域」や「はたらく人」に対するトップコミットメント、および「経営理念」のバリュー（私たちの価値観）に沿って、LGBTQ+やSOGI（性的指向と性自認：Sexual Orientation and Gender Identity）への理解（差別禁止など）を深める研修やセミナーの開催、冊子の配布などでLGBTQなど性的マイノリティーに関する理解促進を図っています。

JSOLダイバーシティ＆インクルージョン取り組み方針およびNTT グループ人権方針：

JSOLトップコミットメントおよび経営理念：

外部認定・加盟団体および従業員に関する情報：

育児・介護との両立支援

育児との両立支援制度の概要

託児補助・シッター補助・短時間勤務などの制度と、出産前後のオリエンテーションや研修、社員のネットーワーキングにより、仕事と育児を両立しながら活躍する女性を支援しています。
また、男性の育児休業取得も進んでいます。男性社員も育児に関わることを通じてメリハリある働き方を意識し、仕事と育児を両立する周囲への理解を深めることにつながっています。

育児との両立支援制度の概要

介護との両立支援制度の概要

介護負担が発生しても会社を辞めないことはもちろん、介護を理由に望んだキャリアを諦めることなく活躍し続けられるように、介護休業などにおいて法定の基準を上回る制度を導入しています。

不妊治療との両立支援制度の概要

不妊治療に際して、男女ともに通常の年次有給休暇制度に加えて、積立有休休暇（最大60日）の利用が可能です。