特集

特集

インタビュー

  • 1
  • 2ページ目
  • 3ページ目
  • 4ページ目
  • 次のページへ

2025年の崖を乗り越えるためのグランドデザインは?経営陣と現場のギャップを解消し、地に足の着いたDXの実現を!

2025年の崖が叫ばれている現在、旧態依然とした既存システムから脱却し、デジタルトランスフォーメーション(DX)の推進が求められています。製造業においてDXを推進するには、「経営陣が定めた目標」と「製造現場の改善活動」の一致が必要です。JSOL認定プロフェッショナルで、コンサルティングとシステム開発にまたがってビジネスアナリストとして活動している山田政人が、利益創出に結びつけるためのビジネスのグランドデザインについて語ります。

自身の専門分野とビジネスアナリストの活動について

経営視点の「お金」と現場視点の「数」を紐づけて、ビジネス全体を俯瞰した改善へ

 昨今のICTは目覚ましいほどの進化を見せており、日本企業もその技術を取り入れ活用することで成長してきました。ICTがさまざまな業務の現場に浸透している現在、人と機械、ICTが連携しながら、ビジネスが展開されていると言っても過言ではありません。ところが各現場にシステムが個別に導入された結果、それぞれの業務効率化、見える化は進んだものの、ビジネス全体を俯瞰して見ることが困難になってきているのも事実です。

 製造業で例えれば、経営陣と製造現場の間のギャップが挙げられます。経営陣は会計データなどをもとにして利益創出という目標を設定します。生産現場では、その目標達成のために、「生産活動を増やす」「歩留まりを減らす」「設備の稼働率を高める」などのKPIを設定し、さまざまな改善に向けた取り組みを実行します。ところが、現場で行った取り組みが必ずしも、経営陣が望む利益創出につながっているとは限りません。

 例えば、効率化により製造時間を短縮したとしても、そこで生まれた時間を有効活用できなければ、利益創出に寄与したことにならないからです。製造現場では経営陣が定めた目標に向けてアクションをしているはずなのに、実際には目標とアクションが断絶していることもあるのです。

 この課題の解決には、ビジネス全体を俯瞰してとらえる視点が欠かせません。経営側は利益、つまり「お金」という視点で経営を進めますが、生産現場は量や時間という「数」で考えます。そこで必要なのは、お金と数を紐づけるアプローチになります。生産現場でどのような改善活動を行えば、どのような利益につながるかと紐づけて考えることで、利益に結び付く改善が達成できることになるのです。

 しかし、本来の目標に向けて経営も現場も同じ目線で推進できるようにするには、その業務の専門技術を持った人間が、経営的な視点から現場の改善活動を改善に取り組むことが必要となります。

 私がビジネスのメインターゲットとしている分野は、医薬、食品、組み立てなどの製造業です。そして私のミッションは、ビジネスアナリシスの技術を用いて、企業が望む要求を定義し、その実現に適しているソリューションを提示して、企業価値を高める変化を提供することです。企業価値を高めるために、生産現場の領域はもちろん、経営や会計などを含めたグランドデザインを作っています。具体的には、主にSAPの最新のソリューションであるS/4 HANAの導入を中心に、経営管理や業務自動化のソリューションと組み合わせて業務全体の効率化やビジネス戦略に活用できる仕組みを提供しています。

 例えば、SAPの情報と生産現場の情報などさまざまな情報を結合して、企業体としてのビジネス活動の見える化をしています。そして価値向上のためのアクションをとるための仕組みをビジネスインテリジェンス(BI)で提供し、複数の部門にまたがったビジネスプロセスをBPMで統合し、ビジネス全体の改善へとつなげる仕事をしています。

 私の仕事はコンサルティングとシステムの両面にまたがっているといえます。コンサルティングの領域では経営視点である「お金」と現場視点である「数」を結び付けることになります。システムの領域では、個別に導入された設備や品質管理といった製造現場のシステムのデータを集約して、本当に会計の数字に結びついているかを見ます。そして、経営陣と製造現場の合意につなげています。このような仕事は、純粋なコンサルタントでもなく、システム開発とも違いますが、システムが本当の意味でビジネ改善に役立つためには、必要な仕事です。

(2019年12月現在)

アナリストとしての視点、注力している取り組みについて→


※本ページ上に記載または参照される製品、サービスの名称等は、それぞれ所有者の商標または登録商標です。

※当コンテンツは掲載した時点の情報であり、閲覧される時点では変更されている可能性があります。また、当社は明示的または暗示的を問わず、本コンテンツにいかなる保証も与えるものではありません。


  • 1
  • 2ページ目
  • 3ページ目
  • 4ページ目
  • 次のページへ

ページトップへ戻る

JSOLへのお問い合わせ

最新のインタビュー

人間社会のありとあらゆる課題に取り組む「社会デザイン」。その視点をベースに新しいビジネスを創出する〜社会デザイン・ビジネスラボ設立への思い〜

「社会デザイン・ビジネスラボ」設立の背景とその将来展望について中村陽一氏と三尾が話し合いました。

特集

特集SAP

SAP ERPの豊富な導入実績があり、企業の業務改革を総合的にご支援します。

特集Biz∫

人とシステムの融合による業務効率化を目指し、あらゆる企業の変革を迅速かつ確実に実現します。

特集AI活用

さまざまな業務におけるAIの活用や業務の自動化をJSOLがサポートします。

特集AI活用

新しい価値を創出し、競合他社に対して競争優位になるためにJSOLがご支援します。

特集オムニチャネル

コンサルティングからソリューションまでオムニチャネル化に向けた最適なご支援を提供します。

特集JSOLアグリ

農業生産に係る数理計画を中核に、農業生産者の経営指標の見える化と収益拡大を実現します。