• 適切な医療サービスの提供

  • 医療従事者との的確なコミュニケーション

  • 営業生産性の向上

  • 健康寿命の維持に向け、生活者への正しい疾患情報の提供や啓蒙活動（デジタルコミュニケーション基盤の活用）

ジェネリック医薬品の浸透や高齢化社会に対応した地域包括ケア・在宅医療推進の動きが加速するなど、医療環境は大きな変革期にあたり、医療従事者の役割も大きく変化してきています。

セキュリティー強化などから、訪問規制/接待規制を実施する病院が増加し、医療従事者とMRの接触率が低下し、コミュニケーションが希薄になった結果、これまでMRから製薬会社へもたらされていた病状や処方箋などの情報が減少し、希少疾病の情報や、新規の処方情報など病院の本当のニーズが掴みづらくなっています。

一方、「在宅医療」の広がりで、製薬会社には在宅医の視点から求められる薬について再定義する必要もあります。製薬会社は薬品の提供者であるだけでなく、医療関係者として地域医療提供体制への参画が不可欠になります。例えば、在宅医療も含めた医療連携を鑑みると、MRが地域における情報連携のハブとなることが有効になります。そのためには、製薬会社がこれまで以上に地域の実情をより深く、正しく理解することが必要で、多種多様な情報をつなぎ、医療従事者それぞれの関心とニーズを捉えながら、最適なチャネルから効率よくアプローチ＆アクションできる仕組が必要となってきています。

JSOLが考える業務プロセス自動化レベルの定義と技術要素

当社の取り組み

当社は、これまで大手製薬会社様をはじめ30社以上に、基幹業務へのSAP導入や営業系システム、各種コンサルティング、システム導入、保守運用を行ってきました。これら製薬業界における豊富な実績を基に、多様化する医療ニーズを支援する仕組みを構築し提供しています。

環境変化への即応

国内の製薬業界の市場トレンドに対応し、多様な医療従事者と的確なコミュニケーションを図る仕組み作りを行っています。
　

  • 既存の顧客・処方データの活用や、新たに蓄積されるデータとの連携

  • 医療従事者のニーズを見極めるデータ分析

  • 組織とチャネルの役割分担の最適化や相互連携

  • 医療従事者それぞれのニーズが一つに結ばれていく体制を整備

  • デジタルチャネルを通じた患者（もしくは医療情報を必要としている生活者）に対する適切な医薬品情報提供の必要性

生産性の向上

多種多様な医療情報を複合的に組み合わせて、医療従事者向けサイトや製薬会社内部向けサイトなど医療従事者それぞれの関心とニーズを捉えながら、最適なチャネルから、効率的なアプローチ＆アクションできる仕組み作りが必要です。
　

  • リアル×デジタルのあらゆる顧客データを収集・統合管理

  • 医療従事者の属性・行動履歴を加味した高度なデータ分析

  • データドリブンによる医療従事者への高質な情報提供

  • マルチチャネル効果分析によるPDCAサイクルの高速化

データ統合管理の必要性

今後の地域包括ケア・地域医療連携推進等の環境変化に備え、病院の医師・院内薬剤師は勿論、それ以外の医療従事者についてもデータ統合が不可欠であると考えています。

社会への視点　～ 地域医療などへの貢献 ～

厚生労働省では2025年を目途に「地域の包括的な支援・サービス提供体制（地域包括ケアシステム）」の整備を進めています。2025年は「団塊の世代」の人すべてが75歳以上の後期高齢者になる年です。高齢者の増加とともに医療や介護の需要がさらに増加することは必至となります。

地域包括ケアシステムでは、病院に勤務する医者だけでなく、在宅医の役割が大きくなります。これまでカバーできなかった在宅医が把握している医療ニーズを、デジタル基盤を通じて把握することは、医療関係者だけでなく地域で日常生活を送る患者や薬を必要とする方のメリットになります。

また、昨今のデジタル社会においては、患者や近親者が自ら病気の情報を収集することが当たり前になっています。
しかし、近年の感染症を巡る情報の拡散をみても、一般的でない疾患においては情報量も少なく、正確性に欠けるものもあり、製薬会社としては、正しい情報を発信し、早期診療の啓発を行うことで、患者のQOL向上に貢献することが一層必要となっています。製薬会社は医薬品を提供することに加え、正しい医療情報を提供する役割も担っています。

当社は、テクノロジーを通じて上記の高度情報提供活動に対する活動支援や、医薬業界での豊富な実績を基にオリジナルの医薬業界向けテンプレートやソリューションを活用して、グローバルに展開される業界をバックアップすることで、地域医療などにも貢献していきます。